詳細を記載した契約書で締結する

車の個人売買においては、契約書は必須ではありませんが、口頭での取引ではトラブルが生じる可能性もあるため、友人や知人であっても、契約書を取り交わすことをお勧めします。
この契約書は、売主が作成し、買主も内容を確認した上で取引の確認を行います。
契約書には、取引の対象となる車両の詳細、売買代金、費用の負担、引き渡し日時や方法、責任の所在、トラブル解決のための協議事項など、できるだけ詳細に記載することが重要です。
契約書のフォーマットはインターネットで検索してダウンロードすることもできますが、難しい場合は司法書士や弁護士に依頼するのも一つの方法です。
そして、連絡が取れなくなった際に備えて、相手方の連絡先を確認することも大切です。
相手の氏名や住所などは、運転免許証やマイナンバーカードなど公的な書類から確認しておくことで、音信不通のリスクを減らすことができます。